世界気象機構（WMO）は27日、2018年12月から2019年2月の間に75-80%の確率でエルニーニョ現象が発生する見通しを示した。この間、アジアや欧州、北米など広範囲にわたって高温傾向が予想されるとし、一方で、気象モデルや専門家の見解からエルニーニョ現象が起きても強力なものにはなりそうにないという。2019年2月から4月に現象が続く確率は、60%ほどとも見通した。また、北半球で2019年春にかけてラニーニャ現象が起きる可能性は極めて小さいとの見方も示した。

オーストラリア気象局は、2018年にエルニーニョ現象が起きる確率は引き続き70%との見方を示した。10月にそれまでの50%から70%に引き上げ。当局が監視する8つの国際モデルのうち7つは、少なくとも2019年3月まで海面水温がエルニーニョの基準を上回ることを示しているという。

一方、この2ヶ月間は正のインド洋ダイポード現象（IOD）にあることを指摘した。南半球の春の間に正のIODが起きることで、オーストラリア南部や中部で平均以下の降雨になる可能性が強まる。ただ、国際モデルが、11月には正のIODは衰退する見通しを示しているともいう、

ダウ工業平均：24,688.31↓296.24
S&P500：2,658.69↓46.88
NASDAQ：7,167.21↓151.13

NY株式は反落、世界的な景気の先行き不透明感に対する漠然とした懸念や、政治的リスクが高まっていることが重石となる中で売りが先行、ダウ工業平均とS&P500種は再び年初来でマイナスに転じた。ダウ平均は寄り付きからい大きく売りが先行、昼前には下げ幅も500ポイントを超えるまでに拡大した。その後は一転して買い戻しが集まり値を言回復したものの、プラス圏まで戻すには至らず。午後遅くには再び上値が重くなった。

セクター別では、金関連に買いが集まったほか、保険が底堅く推移した以外、ほぼすべてのセクターで下落。生活必需品や通信が大幅に下落、半導体や生活必需品、公益株も下げが目立った。ダウ銘柄では、前日引け後の決算が強気の内容となったインテル（INTC）が3.11％の上昇となったほか、ウォルグリーン（WBA）、メルク（MRK）、トラベラーズ（TRV）の計4銘柄のみが上昇。一方でホーム・デポ（HD）は3.82%の下落、シスコ・システムズ（CSCO）、ユナイテッド・ヘルス（UNH）、アメリカン・エクスプレス（AXP）も2%を超える下落となった