米小売大手各社が8日に発表した2008年12月の販売結果は11月分とあわせ、2008年の年末商戦は約40年ぶりの不調で確定となった。景気後退から失業者の増加、消費者信頼感の落ち込み、またクリスマス直前に北東部や中西部が悪天候に見舞われたことなどマイナス要因が並ぶ。11月の消費抑制は一年で最も稼ぎ時の12月にも引き継がれ、た。

国際ショッピングセンター協会（ICSC）が各社データをベースに試算した12月の既存店売上高は前年同月比1.7%減少した。11月に比べて落ち込みペースは鈍ったが、それでもICSCによるすでに引き下げ済みだった見通し1.0%のマイナス以上だ。11月と12月あわせて2.2%ダウン。協会の19569年から記録している中で最もパフォーマンスが悪いという。ICSCによると、2008年暦年では、当初の増加が寄与して1%増となった。前年比プラス確保といっても、これも1970年以来最低の伸びとしている。

小売のカテゴリーにかかわらず販売は振るわず、特に目立つのが最大手ウォルマート・ストアーズだった。前年比1.2%と増加は確保した。しかし、これはアナリストの平均予測の半分にとどまる伸び。ウォルマートは秋から消費削減が本格的に進んだ中でも低価格の戦略が寄与して予想以上のプラスを維持していたのが、一気に鈍化したことになる。景気の影響を認識し、2008年11月-2009年1月期の一株利益見通しを1.03-1.07ドルから0.91-0.94ドルに引き下げ。市場予想1.07ドルを下回るのは間違いないとの見方である。

百貨店チェーンのメーシーズは12月の売上高が4%落ちたという。市場が見越していたよりは小幅の減少だが、大幅値引きを理由にやはり12-1月期の業績見通しを下方修正。さらに、採算の悪い11店舗を閉める計画も明らかにした。サックスやニーマン・マーカスといった高級百貨店はいずれも約2割の売り上げダウン。また、ギャップやリミテッド、アバクロンビー・アンド・フィッチといったアパレル専門店もほぼ軒並みさえなかった。