米小売大手各社が9日に発表した３月の販売結果は全般に業界の最悪が過ぎた可能性を示した。大勢は再び前年割れを明かしているが、予想ほど悪くなかった向きも少なくない。また、業績見通し引き上げに至った業者もある。

国際ショッピングセンター協会（ICSC）が各社データをベースに試算した3月の既存店売上高は暫定ベースで前年同月比2.1%減少した。ただ、協会チーフエコノミストによると、比較対象である昨年3月は復活祭（イースター）絡みの売り上げを含む。今年のイースターは4月12日であり、このため3月の販売結果にイースターの影響が約3%あると推定する。

同氏は今年3月の販売結果が数字上悪くても、各社の報告から明るさがあると指摘。より明確に消費動向をみるには3月と4月の販売をあわせるべきだという。

最大手ウォルマート・ストアーズがイースター要因からさえない結果だった。3月の既存店売上高は前年同月から1.4%増加。これはアナリスト平均予測の半分以下の伸びだ。しかし、4月の販売は逆にイースター効果によって上向く見通しとしており、また2-4月期の一株利益が継続ベースで従来予想レンジ0.72-0.74ドルの上限を達成することに自信を示した。

ウォルマートのライバルであるディスカウントストア2位のターゲット販売は6.3％減少したが、予想ほどの落ち込みにはならなかった。百貨店のメーシーズやJCペニー、アパレルチェーンのギャップ、リミテッドなども予想を下回る前年比マイナス。JCペニーは3月の販売結果に基づいて2-4月期決算を上方修正した。これまでは最高一株あたり0.30ドルの赤字を予想していたのが0.05-0.10ドルの赤字見通しに改定。

一方、高級百貨店のサックス、ニーマン・マーカス、ノードストロムが揃って3月も2けた減少だった。サックスについては予想以上の落ち込み。一方、ノードスロムは同社カード保有者の待遇プログラムがイースター要因を相殺して市場が懸念していたほど悪くはなかった。