小売大手各社が6日に発表した2月の販売結果は消費者の価格志向が高まっていることを示した。国際ショッピングセンター協会（ICSC）が各社データを集計した結果、2月の既存店売上高は前年同月比1.9%増加。同協会が事前に予想していた0.5-1.0%を大きく上回る伸びである。しかし、ICSCのチーフエコノミストは予想以上となったのはディスカウント最大手ウォルマート・ストアーズの販売好調によるところが大きいと指摘した。

ウォルマートの燃料を除いた販売は一年前に比べて2.6%増加し、アナリスト平均予測の2倍の伸び率を記録した。また、ウォルマート以外にも、同社ライバルのターゲット、会員制ホールセールのコストコなどの販売が予想を上回った。ガソリンや食品の値上がり、住宅や金融市場はなお不安定といった環境の中でディスカウントストアなどの客足が伸びたとみられる。

一方、アパレルがさえなかった。ギャップやアバクロンビー・アンド・フィッチ、アメリカン・イーグル・アウトフィッターズなどが揃って予想以上のマイナス。アン・テイラー、リミテッドも前年割れだった。百貨店も振るわず、高級品を扱うチェーンでもノードストロムなどは再び不調。サックスは横ばい予想に反して増加したが、同社はハンドバッグや靴の販売に伸び悩みのサインがでていると慎重なコメントをしている。

ICSCのチーフエコノミストは3月の小売既存店売上高について前年から2%前後増加するのを見通している。政府の景気対策による効果を見越しているという。