クレジットカード大手のマスターカード子会社マスターカード・アドバイザーズは25日、調査部門のスペンディングパルスの手掛けた個人消費レポートを発表し、今年の年末商戦は歴史的な不振で終わったことを示した。景気後退や失業増加、信用収縮による要因に加え、クリスマスにかけての最後の2週間に北東部が悪天候に見舞われたことも影響したという。

レポートで対象としているのが11月1日から12月24日までの自動車関連とガソリンを除いた小売売上高である。11月が前年同月を2%下回り、12月1日から24日の間で4%落ち込みと記録している。ただ、同社の数字は食品を含めており、食品を除けばさらに大きな減少になるともした。

レポートによると、カテゴリー別にみてアパレル専門店が19.7%減少した。百貨店もあわせて20%のマイナス。家電量販は26.7%、高級百貨店34.5%とそれぞれダウンで、高額品の需要落ち込みを明らかにしている。一方、オンラインショッピングも不調だったが、売上高の減少は2.3%と小幅だったという。