米小売大手各社が3日に発表した8月の販売結果は再び消費抑制を示した。年末商戦でも必需品に焦点をあてた購入パターンの継続がみられる。また、ディスカウントストアや会員制ホールセールなどに予想以上の報告が目立ったことで低価格志向がなお強いといえる。

国際ショッピングセンター協会（ICSC）が32社のデータをまとめた結果、8月の既存店売上高は前年同月比2.0%減少した。再び前年割れであるが、これは2008年9月以来の小幅マイナス。ICSCの事前予想と比べても落ち込みペースは鈍い。

ICSCのチーフエコノミストは低価格で知られる小売りチェーンの効果を挙げた。また、春に月次の報告を止めたウォルマート・ストアーズの結果を含めたら8月は前年比プラスに転じていた可能性があるともいう。

調査会社トムソン・ロイターズの集計によれば、30社の半分が予想以下、残る半分は予想を上回った。同社もディスカウントを中心に事前見通しを超えたと認識しながら、アパレル専門店や百貨店にも減少幅が限られたところがあるとしている。