米コーヒーチェーンのスターバックス（SBUX）は24日に発表したで、1-3月期の純利益が4億2700万ドルになったと発表した。前年同期との比較で9.4%増加。一株利益0.56ドルは同社が従来見越していた以上である。売上高は前年比9.1%増の38億7380万ドル。既存店売上高は6%増え、米州と欧州・中東・アフリカでもそれぞれ6%増加。中国・アジア太平洋では7%増えた。2014年（10-9月期）の一株利益予想を2.59-2.67ドルから2.62-2.68ドルに引き上げた。

米アマゾン・ドット・コム（AMZN）が24日に発表した1-3月期の純利益は1億800万ドルとなり、前年同期から31.7%増加した。売上高が前年比22.8%増の197億4100万ドル。アマゾンが見越していたレンジ上限に近く、またアナリストの平均予測も上回った。北米で26.3%の増収になり、海外での売上高が18.0%増えた。アマゾンは、4-6月期の売上高が181億-198億ドルになり、前年比較で15-26%増加の見通しを示した。

米マイクロソフト（MSFT）は24日、1-3月期の純利益が56億6000万ドルと、前年同期から6.5%減少したことを発表した。一株あたり0.68ドルは、市場予想に比べると高い。売上高は204億300万ドルと、前年を0.4%下回る。パソコン販売の不振からOSやマイクロソフト・オフィスの売り上げが振るわなかった。ただ、ゲーム機など消費者向けで12%の増収になり、企業向けのソフトウェアでは7%増加した。

米ケーブルテレビ2位のタイム・ワーナー・ケーブル（TWC）は24日に発表した1-3月期決算で、純利益が前年同期比19.5%増の4億7900万ドルになったことを示した。一株あたり1.70ドル、特別項目を除いて1.78ドルになり、市場予想も上回った。売上高が55億8200万ドルになり、前年同期に比べて2.0%の増加である。家庭向けサービスでは高速インターネットで10.8%の増収だったが、動画や電話部門の売り和え高は減少した。加入者数も、高速インターネットで26万9000人の純増となり、電話もネットで増えたが、動画が3万4000人の純減となった。企業向けサービスの売上高は24.4%増えた。

米製薬大手イーライ・リリー（LLY）が24日に発表した1-3月期決算によると、純利益は7億2790万ドルで前年同期から53%落ち込んだ。売上高が46億8310万ドルで、前年から16%の減少。主力製品であった抗うつ剤サインバルタ、閉経後骨粗鬆症治療薬エビスタの特許切れで後発薬との競争が響いた。シンバルタの売上高は64%落ちエビスタが38%の減少だったという。動物薬では6%の増収。なお、イーライ・リリーは22日に発表した欧州の製薬最大手ノバルティスから動物薬事業を現金54億ドルで買収を計画している。

米通信大手のベライゾン・コミュニケーションズ（VZ）は24日、1-3月期の純利益が59億8600万ドルになったと発表した。前年同期に比べて23.3%の増加で、一株あたり1.15ドル。売上高は308億1800万ドルと、前年から4.8%増えた。ワイアレス部門で6.9%の増収になり、サービス、通信機器ともに前年から増加。契約者数が554万9000人増え、前年同期よりも小幅増だが、市場予想は上回った。また、他社への乗り換え比率が1.07%で、前年同期の1.01%より若干高い、有線部門の売上高が0.4%減少した。

米機械大手のキャタピラー（CAT）は24日、1-3月期の純利益が9億2200万ドルと、前年同期から4.8%増加したことを発表した。一株あたり1.44ドルで、リストラなど一時費用を除いて1.61ドルになり、市場が予想していた以上である。売上高は124億9300万ドルで、前年に比べて0.2%と僅かに増えただけだが、市場予想は上回った。建機やエネルギー・輸送関連機器の販売数量が増え、売り上げもアップ。地域別には北米で16%の増収になり、一方、欧州・アフリカ・中東がほぼ横ばい、アジア太平洋と中南米が減ったという。

日用品や化学関連を手掛けるスリーエム（MMM）が24日に発表した1-3月期決算によると、純利益は前年同期から6.9%増加し、12億700万ドルとなった。売上高が前年比2.6%増の78億3100万ドル。収益拡大でも市場予想には届かなかった。欧州・中東・アフリカで5.5%と地域別に最も高い伸びだった。米国は2.5%アップ。アジア太平洋も前年を上回ったが、中南米・カナダが4.7%の減収である。部門別売上高は、消費者向けの0.2%ダウン以外は、ヘルスケアの4.8%をはじめ揃って前年から増えた。

米ゼネラル・モーターズ（GM）が24日に発表した1-3月期決算で、純利益は1億800万ドルとなり、前年同期から87.6%落ち込んだ。リコール（自主回収・補償）絡みで13億ドルの費用を計上したのが響いた。一株あたり0.06ドル、特別項目を除いて0.29ドルで、市場予想は上回った。売上高は前年比1.4%増の374億800万ドル。自動車部門で僅かに前年を下回ったが、金融部門の売上高が2倍強に膨らんだ。1-3月期の自動車販売は、米国で2.3%減少し、北米全体、また南米でも前年割れとなった2.3%の増加である。

整形外科用などを手掛ける米医療機器メーカーのジンマー（ZMH）は24日、同業のバイオメットを133億5000万ドルで買収合意したことを発表した。2015年1-3月に完了を見通す。バイオメットは膝や臀部などの整形外科部門が好調で、ジンマーはバイオメットとの統合により同事業を強化する格好になる。バイオメットは2007年にブラックストーンやコールバーグ・クラビス・ロバーツなど複数の投資会社に買収され、3月に新規株式公開（IPO）を申請していた。

米半導体大手のテキサス・インスツルメンツ（TXN）が23日に発表した1-3月期決算によると、純利益は4億8700万ドルになり、前年同期から34.5%増加した。売上高が前年同期比3.4%増の29億8300万ドル。市場の予想以上の収益を確保した格好になる。主力のアナログ部門は11%の増収で、プロセッサーなどの売上高も17%増えた。同社また、4-6月期の一株利益が0.55-0.63ドルになると見通し、レンジ下限でもアナリストが見込んでいる以上である。また、売上高の予想レンジは31億4000万-34億ドル。市場予想を上回る可能性を示すレンジとした。

アップル（AAPL）は23日に発表した1-3月期決算で、純利益が102億2300万ドルになったと発表した。前年同期から7.1%の増加。一株あたり11.62ドル。売上高が前年同期比4.7%増の456億4600万ドルで、一株利益とともに市場が予想していた以上である。IPhoneの販売台数が4370万台と、市場予想を上回った。

アップルはまた、株式1株を7株に分割する計画を発表した。2日取引終了時点での株主に9日に新株を割り当てるという。このほか、8%の増配と自社株買いを600億ドルから900億ドルに引き上げたことも明らかにした。

ソーシャル・ネットワーキング・システム最大手のフェイスブック（FB）は23日、1-3月期純利益が6億3900万ドルと、前年同期の2億1900万ドルのほぼ3倍に膨らんだことを発表した。売上高は前年比71.6%増の25億200万ドル。デイリーアクティブユーザーは8億200万人と、前年同期から21%増加し、このうちモバイルなら43%の伸び率を記録したという。月間アクティブユーザーも前年比15%増の12億8000万人になり、モバイルで34%アップ。広告収入は82%増えた。モバイル広告収入の比率が59%と、前四半期の53%や前年同期の30%を上回った。

化学大手のダウ・ケミカル（DOW）は23日に発表した1-3月期決算で、純利益が前年同期から65.2%増加して10億4900万ドルになったことを示した。売上高は117億3300万ドルで、一年前から0.2%増にとどまり、同社のリバリス会長兼最高経営責任者（CEO）は北米の天候や輸送絡みの問題を指摘。それでも、主要部門で増収となったこと、またコスト削減が奏功して大幅増益になったという。高機能プラスチック部門の売上高が3.3%増加し、農業部門、コーティング部門も前年を上回った。しかし、高機能素材、飼料・エネルギーでは減収だった。地域別には、北米と中南米の売上高が落ちたものの、欧州・中東・アフリカ、アジア太平洋の増加で補った。

米日用品メーカーのプロクター・アンド・ギャンブル（PG）は22日、1-3月期の純利益が26億900万ドルと、前年同期から2%増加したことを発表した。一株あたり0.90ドルで、リストラなどの一時費用を除いて1.04ドル。市場予想を上回った。売上高が205億5900万ドルになり、前年同期から0.2%減少したが、為替変動や買収・売却の影響を除いた売上高（オーガニックセールス）は3%の増加という。オーガニックセールでは、洗剤関連が6%伸びたほか、美容関連、グルーミング、赤ちゃん用品も前年比プラスとなったが、ヘルスケア場横ばいだった。2014年のオーガニックセールが3-4%増加する見通しを示した。

米ボーイング（BA）が23日に発表した1-3月期決算で、純利益は9億6500万ドルとなり、前年同期から12.8%減少した。一株あたり1.28ドル、福利関連のコストなど特別項目を除いて1.76ドルで市場予想を大きく上回った。売上高が前年比8.3%増の207億6500万ドルで、これも予想以上。民間航空機部門で19.2%の増収になった。1-3月期に161機を納入し、前年の137機からアップ。特に、787型機は一年前の1機から18機に増加である。一方、防衛・航空宇宙部門の売上高は13.1%減った。

ボーイング2014年の売上高について、875億-905億ドルになるとの従来見通しを維持した。しかし、実質ベースの一株利益予想レンジは7.00-7.20ドルから7.15-7.35ドルに引き上げた。民間機納入見通しは715-725機で据え置き。

米ネットワーク機器大手のジュニパー・ネットワークス（JNPR）は22日、1-3月期純利益が前年同期比21.5%増の1億1060万ドルになったと発表した。売上高が11億7010万ドルで、前年から4.5%アップ。主力のルーティング部門で7%の増収だった。スイッチングでも売り上げを伸ばしたが、セキュリティーで減少した。サービスの売上高が10.5%増えた。

ジュニパーは4-6月期の売上高を12億-12億3000万ドル、一株利益が0.36-0.39ドルになるとの見通しを示した。

米電話大手のAT&Tが22日に発表した1-3月期決算で、純利益は前年同期から1.3%減少して36億5200万ドルとなった。一株あたり0.70ドルで、特別項目を除くと0.71ドル。市場予想を上回る。売上高が前年比3.6%増の324億7600万ドル。ワイアレス部門で7%の増収になり、サービス、通信機器ともに増加した。加入者数は106万2000人の純増。有線事業の売上高は減少した。

米損害保険大手のトラベラーズ（TRV）は22日、1-3月期の純利益が10億5200万ドルになったことを発表した。前年同期から17%の増加で、一株当たり2.95ドルは市場予想を上回った。売上高に当たる収入保険料は6%増えて97億800万ドル。保険契約引き受けや運用収入の増加が収益拡大に寄与したという。

トラベラーズはこのほか、配当金を一株当たり0.55ドルと、従来から10%の引き上げたことを明らかにした。

米ユナイテッド・テクノロジーズ（UTX）は22日に発表した1-3月期決算で純利益が12億1300万ドルと、前年同期から4.2%減少したことを示した。リストラ絡みのコストが利益を削減したが、それでも1.32ドルは市場予想を上回る。売上高が前年比2.4%増の147億4500万ドル。傘下事業別に、エレベーターのオーティスが5%の増収になり、航空宇宙の売上高が5.7%アップ。シェアの最も大きい空調設備と防火製品、警備サービスを手掛ける部門でも小幅ながら伸び、またヘリコプターのシコルスキーは9%近い売り上げ増である。ただ、航空機エンジンのプラット・アンド・ホイットニーが2.2%落ちた。

ユナイテッド・テクノロジーは2014年通年の一株利益が5.65-5.85ドルになると見通し、従来の6.55-6.85ドルのレンジ下限を引き上げた。

米ケーブルテレビ（CATV）最大手のコムキャスト（CMCSA）が22日に発表した1-3月期決算によると、純利益は前年同期から30.2%増加して18億7100万ドルとなった。一株あたり0.71ドルで、特別項目を除いても0.68ドルと市場が予想していた以上である。売上高は174億800万ドルと、前年同期に比べて13.7%の増加。ケーブル通信部門で5.3%の増収となり、特にビジネスサービスが23.9%と大きく増え、また高速インターネットの伸びも目立った。NBCユニバーサル部門の売上高は28.8%増えた。

米マクドナルド（MCD）は22日、1-3月期決算で純利益が12億480万ドルと、前年同期から5%減少したことを発表した。一株あたり1.21ドルは市場予想を下回る。売上高が67億30万ドルになり、前年同期から1%の増加。既存店売上高は、米国だけで1.7%落ち、客足の鈍化や冬場の悪天候などの影響を挙げた。米国部門の改善に努める意向も改めて示した。海外では、欧州の既存店売上高が英国とフランス、ロシアの好調を背景に1.4%増えた。アジア太平洋・中東・アフリカでアップ。中国の県庁によって日本の不振を補ったとしている。

マクドナルドは、4月の既存店売上高について小幅増加になると見通した。