米連邦準備理事会（FRB）のイエレン議長は15日の講演で、2016年終わりまでに最大限の雇用と物価の安定を達成すること前向きな姿勢を示した。連銀高官の間にある、2016年時点での5.2-5.6%の失業率、物価上昇率は1.7-2.%になるとの見通しを実現する可能性を示唆した。ただ、雇用改善が予想されるといえ、2年後の見通しであるとも強調。景気に不確実性はつき物であり、想定外の展開が起きることはないか、FRBは監視態勢を強め、情勢に対応していくと慎重な構えもみせた。

イエレン議長は金融政策に関すると、雇用や物価が事前予想を大きく下回り、また改善ペースが鈍い限り、緩和的な政策を維持すると述べ、景気回復への支援に努めていることをみせた。雇用の回復ぶりや見通し改善に基づいて、昨年12月に量的緩和の縮小を始め、また今後も徐々に資産購入額を減らしていくとの米連邦公開市場委員会（FOMC）の意向を改めて示した。しかし、FOMCが声明で指摘したように量的緩和のペースが事前に決まっているわけではなく、景気の見通しに応じて調整すると繰り返した。