小売大手各社が10日に発表した2007年12月の販売結果は不調が目立ち、全体で事前予想を下回る伸びにとどまった。エネルギー価格の上昇、なお続く住宅市場の不振が要因。国際ショッピングセンター協会（ICSC）が各社データを集計した結果、12月の既存店売上高は前年同月比0.9%増加。昨年12月の伸び率が3.3%だったのを大きく下回るだけでなく、同協会が当初の1.5%から1.0%に引き下げた見通しにも届かなかった格好である。

米国では11月と12月の年末商戦が小売業者にとって一年で最も稼ぎ時。11月はカレンダー要因などから比較的好調な結果だったが、12月の予想以下の結果とあわせると今年の年末商戦は一年前に比べて2.2%増加で、2002年以来の低い伸びという。

さえない年末商戦は経済的な要因のほかに、アパレルで注目アイテムに欠けたことも挙げられている。このため、カジュアル衣料専門のリミテッドやギャップが予想以上に落ち込み、またティーンエージャーに人気のアバクロンビー・アンド・フィッチも前年割れで、予想も下回った。百貨店もノードストロム、メーシーズ、JCペニーなど揃って不振。

ただ、ディスカウントストアのウォルマート・ストアーズが2.4%、会員制卸売のコストコ7%それぞれ増加し、事前見通しも超えた。景気減速を背景にした価格志向の表れとの見方がある。もっとも、ウォルマートのライバルであるターゲットは減少した。