石油輸出国機構（OPEC）は2日にウィーンで開いた第169回定例総会で、生産方針を現状のまま維持することを決定した。非OPEC生産国の生産は減少が続いており 、現時点で原油生産は2015年初めのピークより日量で100万バレル下回っているとする一方、世界需要は2015年に日量150万バレル増加した後、2016年にも日量120万バレルの伸びになるとの見通しを示した。

昨年12月の総会以降、原油相場は80%以上上昇、世界市場も需給のバランスが取れてきており、OECD諸国における原油や石油製品の在庫も落ち着きを取り戻してきた。これらの動きは、世界市場が平衡状態に戻る過程にあることを示しているという。しかしながら、OECDと非OECD諸国の在庫水準は、依然として過去5年平均を大幅に上回っており、通常の水準まで取り崩しが進む必要があるとした。また、開発投資は極めて低い水準にあり、世界石油市場のバランスを保つためにも、今後上流への投資を増加させる必要があることも改めて強調した。

加盟国は世界石油市場の安定と、生産国、消費国にとって適切な価格水準を維持するために尽力することを確認したほか、今後も市場の動きを注意深く見守り、必要があれば加盟国が再び会合を開き、適切な方針を打ち出すとした。非OPEC産油国に対しても、主要輸出国すべてが需給バランスを保つために協力する必要があると呼びかけた。

総会ではまたガボンの再加盟を協議、7月1日付でそれを認めることで合意した。また、次期事務総長にはナイジェリアのバーキンド氏を指名、8月1日から現在のエル・バドリ氏に代わって職務に当たることを発表した。次回定例総会は、11月30日(水)にウィーンで開かれる。