米気候予測センター（CPC）は8日、ラニーニャ現象が66%の確率で9-11月に発生するとの見方を発表した。前月の報告では7−9月に65%の発生確率を予測していた。水面下の温度が平均以下なことや東風の偏差から向こう数ヶ月でラニーニャ現象が到来するとしながら、海面水温の低下ペースが当初の予想よりスローダウンしていることも認識。北半球の冬にあたる11月から来年1月にかけて74%の確率で続くとの見方を示し、前回報告時の85%から修正となった。

ハリケーン予測の権威として知られるコロラド州立大の研究チームは6日、 2024年度の大西洋上におけるハリケーン発生に関する最新推定を発表した。発生予想数は名前の付く熱帯性暴風雨が23個と7月時点の25個から下方修正、1991年から2020年までの平均の14.4個は大幅に上回るとしている。ハリケーンの発生は12個、カテゴリー3 以上の大型ハリケーンに発達するものは6個と、それぞれ7月から据え置き、過去の平均の7.2個、3.2個を上回っている。エルニーニョ現象が勢力を弱め、ラニーニャに移行すると見られている中、ハリケーンが発生する地域の海水面温度が記録的な高水準を維持しており、ハリケーン活動を活発にさせる大きな理由になっているという。

オーストラリア気象局が6日に発表した2週間ごとのレポートによると、少なくとも南半球の初春までエルニーニョ・南方振動（ENSO）が中立状態を保つ見通しを示した。太平洋海面水温は、昨年12月から低下基調を続けた結果、現時点ではENSOの中立基準で安定しているとコメント。海面水温と水面下の温度ともに冷却ペースが鈍っているという。また、大気の指標もENSOの中立基準にあることを示した。7つの気象モデルのうち、ラニーニャ現象の基準であるマイナス0.8℃以下になると予測しているのが3つで、前回報告での4つからダウンとなった。一方、インド洋赤道域の西部と東部の海面水温差の影響で起きるインド洋ダイポールモード現象（IOD）について、前回報告に続いて気象モデルの5つが春の間に負の状態に移行を予想していることを記した。負のIODによってオーストラリアの東部などで平均以上の降雨になる可能性が強まる。

インド気象局（IMD）によると、7月25-31日の1週間の降水量は68.3ミリメートルと、通常量を4%上回った。前週に通常比41%アップだったの比べて開きが小さくなった。地域別にもまちまち。中部と南半島で通常量を44%、37%上回った一方、東部では49%、北西部で30%下回った。シーズンが始まった6月1日から7月24日までの降水量は、通常量に比べて2%増加。

インド水資源省のデータでは、国内にある150の主要給水所の貯水量が8月1日時点で最大能力の51%と、前週の39%から上がった。前年同期の55%に比べると依然ダウンだが、過去10年平均の48%から改善となった。

インドで灌漑農地は約半分しかなく、大豆やコーン、砂糖きびなどの作付や生育にモンスーンの降雨がかぎとなる。