米小売大手各社が発表した11月の販売結果は全般に不調だった。本格的な年末商戦のスタートを意味する感謝祭翌日「ブラックフライデー」、続く週末には業界一斉に大幅値引きなどを行い、消費者の反応もまずまずだった。しかし、感謝祭前までは金融市場や景気に対する不安が消費を抑制し、このため11月全体は振るわなかったということだ。

国際ショッピングセンター協会（ICSC）が37社のデータをベースに試算する11月の既存店売上高は前年同月比2.7%減少。10月に続く前年割れで、また、1969年の調査開始から最大の落ち込みという。また、前月同様に最大手ウォルマート・ストアーズの好調を除くと7.7%のマイナスになるとしている。

感謝祭は11月第4週であり、去年の22日に対して今年は27日だった。このため、今年11月の感謝祭後に買い物が可能となる日数は去年に比べて一週間以上少ない。それでも、ICSCのチーフエコノミストは年末商戦の行方に懸念を示し、また消費全般に向こう半年間減少基調が続くのも見通す。企業の破綻が相次ぐ可能性も示している。さらには今年11月と12月あわせた売上高見通しを下方修正。一年前に比べて最高1%の落ち込みを警告している。

ウォルマートは燃料を除いて念同月比3.4%増となり、市場予想を上回った。大幅ディスカウントで知られ、雇用などに気を揉む消費者でにぎわった格好となる。ガソリン価格の下落も寄与したという。

しかし、ウォルマート以外でガソリン安による効果を伝える向きはほとんどない。ウォルマートのライバルであるターゲットが10%落ちて、3月以来のマイナス転換。百貨店のメーシーズやJCペニー、衣料品のアバクロンビー・アンド・フィッチ、ギャップなども前年割れである。このほか、高級百貨店のサックス、ノードストロムなども減り、富裕層にも不況のインパクトが広がっていることを示す。