ダウ工業平均：20,656.10↓6.85
S&P500：2,355.54↓1.95
NASDAQ：5,877.81↓1.14

NY株式は小幅続落。米国によるシリアに対するミサイル攻撃、雇用統計のサプライズ、NY連銀総裁のタカ派発言にホワイトハウスの人事問題など、様々な材料が交錯する中で上下に不安定に振れる展開となったものの、最後は売りが優勢で取引を終了した。ダウ平均は寄付きでは、米国のシリア攻撃を受け株価指数先物が大きく値を下げた流れを継いで売りが先行したものの、押し目では買い意欲も強く、早々に値を回復。朝方発表された雇用統計では非農業雇用数の伸びが予想を大きく下回ったが、一方では失業率も大きく低下しており、特に材料視されなかった。その後も中盤までは上値の重い展開が続いたいたが、昼過ぎにNY連銀のダドリー総裁がボルカー･ルールの見直しを支持すると発言したことが伝わると投機的な買いが加速、前日の高値に迫るまで値を伸ばした。引けにかけては再び売りが優勢となり、ややマイナス圏に入ったあたりで取引を終了した。

セクター別では、バイオテクノロジーや、半導体、ヘルスケアや住宅関連が上昇した一方、銀行株や小売、石油サービス、公益株などは値下がりが目立った。ダウ銘柄ではウォルマート(WMT)が2%を超える上昇となったほか、ボーイング（BA）、ユナイテッド・テクノロジーズ（UTX）も上昇を主導。一方デュポン（DD）やウォルト・ディズニー（DIS）の下げが目立った。また米国によるシリア攻撃を受けて防衛関連株には買いが先行、ロッキード・マーティン（LMT）は1.2%、ノースロップ・グラマンは0.9%それぞれ上昇した。