石油輸出国機構（OPEC）は15日、オーストリアのウィーンで152回定例総会を開催、加盟国の生産量を据え置くことで合意した。今回は今年度の議長国を務めるアンゴラのバスコンセロス石油相の下での初めての総会。クウェート石油相に任命されたアブドラ・アル・サバー氏が初参加、ナイジェリアではルクマン石油相が代表に復帰した。また、アゼルバイジャン、エジプト、メキシコ、ロシア、スーダン、OPEC国際開発基金の各代表がオブザーバーとして参加した。

OPECは世界的な景気の落ち込みにより2009年度の世界石油需要が日量8,460万バレルと前年から100万バレル減少、在庫は消費の59日分まで積み上がっているとの見通しを示した。一方、非OPEC諸国の2009年の生産量は日量5,070万バレルと40万バレル増加、OPECに対する需要は日量2,910万バレルと前年から180万バレル減少するとした。また、OPECは4月の開かれるG-20金融サミットで、世界景気の回復につながる有効な方針が打ち出されることを希望するとした。

しかしながら、総会では原油在庫の積み足傾向が反転する兆候が見え始めたことや、先物市場におけるコンタンゴ（順鞘）が縮小していることを例に挙げ、徐々に市場のバランスが取れてきていると指摘。今年1月から生産量を昨年9月の水準から420万バレル削減するとする前回12月の総会における決定は79%遵守されており、年初から価格を1バレル40ドル近辺で安定させているとした。OPECは石油市場を安定させるため12月決定の100%遵守を徹底させるとし、事務局は市場の動向を引き続き注意深く見守り続けるとした。また、5月28日にウィーンで臨時総会を招集、必要ならば次の行動を取るとしたほか、9月9日にやはりウィーンで定例総会を開催することでも合意したことを明らかにした。この他、エル・バドリ事務総長の人気を2010年1月1日から3年間更新することでも合意した。