石油輸出国機構（OPEC）は9日、ウィーンで第154回定例総会を開催、イラクを除く11ヶ国の生産枠を従来から据え置くことで合意に達したことを明らかにした。世界経済が回復途上にある兆候はあるものの、その回復ペースについてはOECDの主要工業国を中心に依然として大きな懸念があると指摘。市場のファンダメンタルズは依然として弱く、製油所の稼働率は引き続き低迷、石油製品の在庫も増加傾向にあるとした。

市場は依然として供給過剰にあり、回復のシナリオは非常に不安定だとした上で、総会では現在の生産方針を維持することで合意に達したとし、市場のファンダメンタルズを良好に保ち、加盟国の生産余力は十分な水準にあることが世界市場に取って大きな恩恵をもたらすとした。

総会は今後も市場の需給バランスを注視するとし、12月22日にアンゴラのルアンダで155回臨時総会の開催を決定したことを明らかにした。また、エクアドルのピント石油相を2010年度のOPEC総会の議長に選出、イランのミルーカゼニ石油相を副議長に任命することで合意したこともあわせて明らかにした。2010年度のOPEC理事開会長にはリビアのエルガベール理事を、ナイジェリアのバーキンド理事副総長に指名することも合わせて決定した。2010年3月17日には、ウィーンで定例総会を開催することも決定した。