国連食糧農業機関（FAO）は4日付けのレポートで、エル・ニーニョ現象による世界の農作物生産への影響に対する懸念を明らかにした。米海洋大気局（NOAA）が3月にエルニーニョ現象の発生を確認、北半球では今夏にエルニーニョ現象が続く確率が9割、また9割以上の確率で年末まで続くとした直近の予報を取り上げ、農作物生産への影響について具体的な量的分析はまだ確立されていないが、2015年後半のエル・ニーニョ現象の度合いや継続期間次第になると指摘した。エル・ニーニョ現象に伴う天候不順で最も気掛かりなのは、アジアや東アフリカ、西アフリカの主要作期が始まったばかりの地域という。

例えば南アジアや東南アジアでは、平均以下の降雨によって水田への影響が懸念されるとしたほか、乾燥はオーストラリアの冬小麦や中米のコーン、大豆などにも影響する可能性があると指摘。一方、アルゼンチンの主要生産地である中部やブラジル南部、ウルグアイは年末に平均以上の降雨に見舞われ、作付に響くかもしれないとした。

ハリケーン予測の権威として知られるコロラド州立大のグレイ博士の研究チームは1日、 2015年度の大西洋上におけるハリケーン発生に関する推定を発表した。発生予想数は名前の付く熱帯性暴風雨が8個で、4月推定の7個から1個引き上げた。これは5月前半に既に熱帯性暴風雨「アナ」が発生したことを受けてのもの。このうちハリケーンは3個、カテゴリー3 以上の大型ハリケーンに発達するものは1個でそれぞれ4月から据え置きとなった。エルニーニョ現象が発達、ハリケーンの発生には不向きな気象条件が出来上がることで、ハリケーン活動は平年を大きく下回るという。2013年の発生数はそれぞれ8個、6個、2個、1981年-2010年の平均発生数は12.0個、6.5個、2.0個となっている。

また、今後最低1個の大型ハリケーンが米国の湾岸に上陸する確率は28%(過去の平均は52%)、フロリダ半島を含む米東海岸に上陸する確率は15%（同31%）、フロリダ半島からメキシコ国境のテキサス州ブラウンズビルまでのメキシコ湾岸に上陸する確率は15%(同30%)、カリブ海に侵入する確率は22%(同42%)と推定している。

インド気象局（IMD）は2日、2015年のモンスーン(6-9月)の降雨量が長期平均（LPA）の89センチメートルの88%になるとの見通しを示した。誤差は5%という。LPAの94-104%が平均量の基準となっており、気象局は4月に93%を予想していたが、このたび雨不足を意味する90%未満に引き下げた格好になる。また、南部のケララ州がモンスーン入りするのも当初は5月30日と見られていたのを6月5日に改定した。このほか、モンスーンの間にエルニーニョ現象が強まるとの見通しも示した。

インドで灌漑農地は約半分しかなく、大豆やコーン、砂糖きびなどの作付や生育は、モンスーンの降雨が鍵となる。

ブラジル国立気象研究所（Inmet）は、エルニーニョ現象に伴う降雨量に地域間で開きがあり、農産物への影響もまちまちとの見方を示した。中西部にある大豆やコーンの主要生産地であるマットグロッソ州では年末まで平均以上の降雨になると予想。同州の大豆生産者協会（Aprosoja）幹部は、多雨が大豆生育に寄与するとコメントした。また、Inmetによると、パラナ州やリオグランデ・ド・スル州など南部の降水量も平均を上回るのを見越しているという。

Inmetはこのほか、南東部の砂糖きびやコーヒー生産地では気温上昇するものの、降雨が多くなるわけではないと指摘した。サンパウロ州、ミナスジェライス州で、降雨によってコーヒーアラビカ種収穫の被害が回避されることが見込めるとした。ただ、ブラジルコーヒー評議会（CNC）の幹部は、パラナ州のコーヒー生産に被害が出るリスクが最も大きいと述べている。