国際通貨基金（IMF）は6日、2021年世界経済見通しで成長率を6.0%と、1月時点での5.5%から0.5ポイント引き上げた。一部主要国の追加経済支援策導入に加え、年後半に新型コロナウィルスワクチン普及により力強い回復が見込まれているのが背景にあるという。2022年の成長率見通しは4.2%から4.4%に上方修正された。

ただ、IMFは経済見通しに対する不確実性がなお高いことを指摘した。今後の景気展開は新型コロナの変異株に対してワクチンが効果的なのか、コロナ感染流行が長引くのかといった健康面での懸念要素が残っている一方、政府の経済対策による効果、金融市場や商品価格の動向といった点を挙げた。

先進国の2021年実質国内総生産（GDP）は5.1%増加と、見通しを0.8ポイント引き上げた。このうち米国は6.4%の成長と、1.3ポイントの上方修正。日本は0.2ポイント引き上げて3.3%増加の予想。ユーロ圏についても、1月の報告では1ポイント引き下げていたのから0.2ポイント上方修正して4.4%とした。イタリアを1.2ポイント、スペインを0.5ポイントそれぞれ引き上げ、またフランスとドイツも0.3ポイント、ドイツ0.1ポイント上方修正。ほかの先進国についても、英国を0.8ポイント引き上げ、カナダを1.4ポイント上方修正した。

エマージング・途上国は、6.7%の増加予想と、前回から0.4ポイント引き上げた。中国のGDPは8.4%増加との見通しを示し、伸び率を0.3ポイント上方修正した。インドは12.5%の増加と、見通しを1ポイント引き上げた。