セントルイス連銀のブラード総裁は6日の講演で、インフレ見通しが金融当局にとって今年後半の最大懸念になり得るとの見解を示した。ブラード総裁は物価上昇の可能性を指摘し、当局は物価安定化の環境作りに努めざるを得なくなると利上げも余儀なくされかねないことをにおわせる発言もした。

ブラード総裁は少なくとも今年前半の経済成長は非常に鈍いとしながら、年内の改善を見通した。それも金融危機や住宅市場がなお続いている中でも後半には力強い回復もあり得るとの見方。景気および物価見通しも考慮して、現行の政策金利が適正水準にあることを記し、さらなる利下げは正当化できないともコメントした。

ブラード総裁は4月1日にタカ派で知られたプール前総裁の後任として就任した。

リッチモンド連銀のラッカー総裁は通信社ロイターとのインタビューで、改めてインフレ懸念を表明した。今年の初めには景気後退を警戒していたが、時間が経つにつれてリスクは後退したと指摘。しかし、インフレが極めて高いとコメントしている。コア部分や賃金の伸びに落ち着きが見られると認識しながらも、物価全体が安定しないようでは目先に新たな問題が生じかねない述べた。

ラッカー総裁は向こう一年間の緩やかな景気回復から来年後半には長期トレンドに沿った成長に戻るとの見方を示した。金融政策の行方については言及を避け、年内利上げの可能性は経済指標によると述べた。ラッカー総裁は今年の米連邦公開市場委員会（FOMC）メンバーではない。

欧州中央銀行（ECB）のトリシエ総裁は5日に開いた理事会後の定例会見で、物価安定に対する上方リスクが食品や石油の価格高騰による影響から当初見通し以上に高まっていると述べ、ECBの警戒も強まったままであることを指摘した。また、確定ではないとしながらも7月の利上げの可能性があると言及。トリシエ総裁によると、本日の理事会でも一部メンバーが利上げ実施を主張していた。最終的に金利据え置きを決めたものの、総裁はECBが目先、インフレ防止に努める意向にあることを示唆した。

米連邦準備理事会（FRB）のバーナンキ議長は3日の国際銀行会議で衛星を通じて講演し、当局がひとまず金利を据え置く可能性が強いことを示唆する発言をした。議長は現時点で景気がなお弱含んでいることを指摘しながら、今年後半から来年にかけての改善見通しを繰り返した。特に、今年後半には金融政策および景気刺激策、住宅市場や金融市場の改善、また海外の底堅い需要を反映して景気が上向く可能性があるとした。政策金利については当局が適正とみる水準にあり、現行の政策が経済成長と物価安定に寄与するとの見方を述べた。

議長はまた、米景気減速によるドルへの影響に言及した。議長はドル下落に伴い、輸入物価指数の上昇、さらには消費者物価指数も押し上げていることを認識。長期的には強いドルになることを見通すとしながら、足もとのインフレはもちろんインフレ期待を占ううえでドル相場を監視しており、また物価安定を狙った金融政策を運営する方針も示唆した。