ダウ工業平均：25,648.02↑115.97
S&P500：2,850.96↑16.55
NASDAQ：7,822.15↑87.66

NY株式は続伸。朝方には4月の小売売上高が予想外の減少となったことを受け、景気減速懸念が高まる中で大きく売りが先行したものの、その後トランプ大統領が自動車への関税賦課に関する判断を、最長で6ヶ月間先送りするとの見通しが伝わると流れが一転、大きく値を回復した。ダウ平均は寄り付きから売りが先行、早々に100ポイント台後半まで下げ幅を広げる展開となった。その後しばらくは安値圏でのもみ合いが続いたが、自動車関税に関する判断先送りが伝わると買いが加速し一気にプラス転換、そのまま100ポイント台後半まで上げ幅を拡大した。中盤以降は買いも一服となったものの、最後まで高値圏をしっかりと維持したまま取引を終了した。

セクター別では、コンピューター関連や通信の上昇が目立ったほか、エネルギーや半導体、バイオテクノロジー、生活必需品や一般消費財もしっかりと値を切り上げた。一方で銀行株は下落、素材や公益株、金関連も軟調に推移した。ダウ銘柄では、ビサ（V）が1.61%の上昇、マイクロソフト（MSFT）やファイザー（PFE）、アップル（AAPL）、ウォルト・ディズニー（DIS）もしっかりと上昇した。一方で下落したのはスリーエム（MMM）の0.62%をはじめ、ウォルマート（WMT）、JPモルガン・チェース（JPM）、ユナイテッド・ヘルス（UNH）、キャタピラー（CAT）の5銘柄のみだった。